ここでは、首都直下地震が日本経済に与えるダメージを最小限にするための、リニア中央新幹線を活用した日本の国土の将来形を提案する参加型ワークショップを実施します。
30年以内に70%の確率で起きるとされる首都直下地震が発生した際には、首都機能混乱やサプライチェーン寸断による経済活動の低迷が懸念されています。災害リスク低下のための首都機能移転や人口の一極集中の解消はたびたび議論がなされますが、しかし企業や人々は「東京圏」に集まり続ける現状です。一方、東京-名古屋間を最速40分で結ぶリニア中央新幹線が、2030年代には開通すると期待されています。
リニア新幹線によって数十分以内で移動できることで、「スーパーメガリージョン」として東京・名古屋とその間の各地域が一体となった都市圏が形成されるとしたら、通勤・通学や休日の外出が住む場所に縛られないようになり、私たちの生活のあり方も変わるはず。そこで、首都機能・人口が分散した国土づくりを行うために、山梨・長野・岐阜の各県に設置されるリニア新幹線の中間駅とその周辺ではどのような街づくりを行うべきかを、このワークショップでは検討します。首都直下地震・リニア新幹線についてのミニレクチャーのもと、どのような街、どのような生活ができる環境だったらあなたは各中間駅に移り住みたいかを考え議論することで、誰にとっても望ましい国土の形、将来の日本の形を提案することがこのワークショップの目標です。